情報戦とその重要性 　情報戦を構成しているものについては多くの見方があるが、合衆国空軍はそれを次のように定義する。「敵の情報や機能を否定・利用・失墜・破壊するすべての行動。一方でこれらの行動から空軍の財産を守り、自身の軍事情報作戦を利用する」したがって、情報戦は軍事的情報機能・作戦を攻撃・防御・使用する活動すべてということになる。 　過去20年間に、情報システム技術の基礎が根本的に変わった。通信速度、記憶装置の密度、アクセススピード、命令速度はすべて増大し、一方で情報システムの規模と重量は減少した。現代の情報システムはいまや現代の生活に浸透している。その上、これらの改良によって、質・量ともに未曾有の情報を司令官が得ることになり、軍事作戦を変えている。戦場観察、事件分析、その情報の分配において強みを持っている司令官は、決定的ではないとしても敵に対する強力なてこを持っているのである。 　現代の情報システムは、司令官に多くの新しい潜在能力を与えるだけでなく、新しい弱点をも有している。空軍作戦に情報システムの統合が広範囲に及んだため、情報作戦は敵にとっての価値あるターゲットとなっている。 　情報戦は新しいものではない。しかし、情報システムの急速な技術的進歩によって、戦闘における情報の価値は大きく広がった。そのため、空軍はこれに対する関心を強めている。空軍上層部はこの件についての重要な知的資料に焦点を当ててきた。

　

情報戦と現在の空軍原則 　現在、空軍原則は空中戦と宇宙戦を対象としている。それは実施される環境によって決定される。そのどちらも別の使命があるわけではない。むしろ、どちらもすべての役目と任務にまたがっている。空軍は情報戦も同様の形で見る。情報は、軍事作戦を実施できる新しい領域である。その結果、空軍原則に情報戦を別の任務として組み込むことはできない。しかし、もし空と宇宙のような別の領域であるなら、空中戦をまねて原則の中に情報戦の章を割くこともできよう。 　空中戦には３つの目的がある。制空し、その一方で空からの敵の行動から自らの軍事力を防御すること。制空権を利用して、敵に対する空からの攻撃を行なうこと。空中を使って、自軍全体の有効性を強化すること。同様に、情報戦には３つの目的がある。情報領域を統制し、その一方で敵の行動から自らの軍事情報作戦を防御すること。情報統制を利用して、敵に対する情報作戦を行なうこと。軍事情報作戦を充分に展開させることによって、自軍全体の有効性を強化すること。

　

新しい任務 　このように理解すれば、３つの新しい任務が導かれる。対情報、指揮統制攻撃、情報作戦。 　対空・対宙任務は、空中・宇宙の統制を目的とする行動から構成されているが、対情報は、情報を統制し、情報へのアクセスを維持し、自らの情報システムの完全さを確保する一方で、敵が情報にアクセスすることを拒否または粉砕することに集中した行動から構成されている。対情報には攻撃面と防御面がある。攻撃的対情報は、情報領域を使用し、その領域を敵が使うことを妨げる。典型的な方法としては、物理的攻撃、軍事的策略、心理作戦、情報攻撃、電子戦などがある。防御的対情報は、国の資源を敵の情報攻撃から能動的・受動的に守る行動である。典型的には、物理的防御、物理的警備、作戦セキュリティ、通信セキュリティ、コンピューターセキュリティ、防諜活動がある。攻撃的・受動的双方の対情報は、司令官が情報環境を統制できるようにする。 　このようなコントロールは、敵のこのような作戦の遂行能力をうち消して、友軍が目標を攻撃するような環境を作るというように軍事的に応用することが可能である。武力の適用は、現在、典型的なものとして、戦略的攻撃、阻止、近接航空支援任務がある。情報戦には別の任務がある。指揮統制攻撃。それは、敵の指揮統制に逆に悪影響を及ぼすようにとられるすべての行動として定義される。その主要な目的は、敵の統率力を軍から排除することである。 　情報戦の第３の任務は、全軍の有効性を強化するための情報機能を発展させ、テコ入れすることである。これは、情報作戦によって遂行される。ここには、監視、調査、戦闘識別、天候、精密航法、諜報、通信、指揮統制が含まれる。この新しい任務は、情報の獲得・処理・蓄積・発信によって軍事力の活用を強化する。

　

情報戦と合同作戦 　空軍は情報戦における既得権を有している。その重要な目標の多くは伝統的な空軍目標であるため、また、情報は空軍機能を支援・実施するために極めて重大であるためである。空軍は、作戦のすべての部分において情報戦を行なわなければならない。しかし、空軍は情報戦について、それが空軍だけに独特なものではないと認識している。統合軍司令官の視野からは、空・宇宙・陸・海と同様に、情報の活動の舞台を支配することが作戦目標を完成させるために重要である。それぞれの機関は、独自の作戦的要求を有しており、また防御・利用・分配するための重要な情報機能を独自に有している。

　

提案された空軍原則

　

連絡先 Headquarters U.S. Air Force, Doctrine Division Office; 1480 Air Force Pentagon; Washington, D. C. 20330-1480; DSN 225-9066 or (703) 695-9066. 1995年11月 キーワード：特別なテーマ、情報、原則 　 オリジナルのアドレス http://www.af.mil_80/news/factsheets/Information_Warfare.html

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